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ドルによって政治力を行使することと経済的な利益が一致していたので、ドルが過剰に世界に流通してしまったと考えるのが少しは成熟した政治経済学だろう。
マネーを生みだす中央銀行は、最初から怪しげに見えたもっとも、中央銀行というものの歴史をひもとくと、実に多くの不思議な話が次々と出てくることも確かなのである。
世界で初めて中央銀行を設立したのは英国で、一六九四年に設立されたイングランド銀行がそれだということになっている。
初期のイングランド銀行は、銀行業者の出資組合のようなものだった。
中央銀行が発行した紙幣を、お金として流通させることを最初から目論んだのは、ジョン・ロ−という一六七一年生まれのスコットランド人である。
「無から有を生みだす」と言っているとしか思えない彼の発想が、あまりに怪しげに思われたので本国では受け入れられず、フランスに行って自分のアイディアを実行することになった。
彼が考えたことは、だいたいこういうことだ。
当時、通貨というものは金か銀だった。
しかし、これでは新しく金鉱や銀鉱が偶然に発見されなければ、金や銀の絶対量が制約になって、経済が拡大するのを阻害してしまう。
そこで、金や銀によらない銀行が発行する紙幣を流通させて、経済の発展を促したらいいではないかというわけである。
金や銀というモノを、ただの紙切れにする「証券化」と同じである。
ロランスでルイ十五世の摂政オルレアン公に取り入って、このアイディアを実行に移すことになった。
一七一六年、いわば私設の中央銀行を設立し、預金を集めると同時に紙幣を発行して国家に貸し付けた。
この紙幣はフランス国家が価値を保証することとし、その裏づけとして、当時、フランスが持っていた北アメリカ植民地のミシシッピー流域開拓のために西インド会社を設立した。
初めはきわめてうまくいった。
西インド会社の株式価格も上昇を続け、ロ−の銀行も順調に発展を遂げていった。
うまくいったのが災いしたというべきだろう。
一七二○年には西インド会社の株式はバブル化してはじけ、発行していた銀行券の価値も下落してしまった。
ロ−はペテン師としてフランスから叩き出され、七年後にベニスで風邪がもとで蛇死んでしまう。
ジョン・ロ−の試みは、あまりに先駆的だったために失敗したという説もあれば、やはり彼はペテン師だったのだという説もある。
基本的な仕組みにおいて、不換紙幣（金と交換できない紙幣）を発行する現在の中央銀行を先取りしていたことは確かだ。
同じような危うい紙幣発行は、その後も繰り返されたが、アメリカの歴史やアメリカの言葉に刻み込まれた歴史的事件もある。
一六九○年、英領マサチューセッツ植民地政府のウイリアム・フィリップは、仏領ケベックの要塞に遠征を試みたが遠征は失敗に終わった。
植民地政府は財政的にも破綻しており、連れて行った私兵に対する支払いもままならなかった。
そこで植民地政府は、紙幣を発行して将来、同金額の金と銀で支払うという約束をしてごまかした。
ところが、この空約束が本気にされて、驚くべきことに二○年間にわたって、このインチキ紙幣は流通し続けた。
こうした「成功」を見た他の植民地政府も、困ったとき独自の紙幣を発行することを思い立たなかったとしたら嘘だろう。
その後、多くの植民地で紙幣が大量に発行されることになり、ロードアイランドなどではさんざん大量の紙幣を発行したあげくに、清算を迫られる日がきて、紙幣はただの紙切れとなってしまったという。
一七五一年、アメリカ植民地の紙幣ブームに業を煮やした英国議会は、とうとうアメリカ植民地における紙幣発行を禁止する法律を決議した。
アメリカにおける紙幣の歴史はそれで終わったわけではなかった。
他でもない、独立戦争を戦うためにジョージ・ワシントンは大陸紙幣ヨンチネンタル」の発行に踏み切り、軍隊の給料として使われた。
乱発されたコンチネンタルは、当然のことながら価値が下落してゆき、一七七九年には無価値になった。
この独立にまつわる不名誉な出来事は、米語のヨンチネンタル一枚の価値もない」という言い回しに、いまもその痕跡を残している。
すべての中央銀行が民間企業だというわけではない通貨発行権と訳されている「シニョリッジ」には神秘的な匂いがある。
中世ヨ−ロッパでは領主が通貨鋳造を行なうことにより、お金を新たに作り出すことができた。
それがまるする権限を憲法上保障されている。
例としてはドイツのブンデスバンク。
に報告義務だけがある。
例としてはアメリカの連邦準備制度。
を政府に約束するかわりに、金融政策については全面的に自主性が保証されている。
で錬金術か何かのようにイメージされても無理はなかっただろう。
同じような神秘的なイメージが、中央銀行が紙幣を発行する行為にはつきまとっている。
中央銀行は国民が使用する貨幣を生み出しているだけではない。
きっと、その権限によって密かに何かを行なおうとしているのだというわけである。
世界的視野でみれば中央銀行すべてが民間というわけではない。
日本銀行法が改正される前に書かれた、Ｔ尻嗣夫氏の『中央銀行危機の時代』（日本経済新聞社）は、「中央銀行が政府から独立性をもっとも確保している代表的な国の例」を六つに分類し日本銀行は新日銀法によって、第二のタイプに大きく近づいた。
ここで注意すべきは、「独立性をもっとも確保している」ケースだけを並べていることだ。
ここに挙げられていない他の中央銀行は、政府あるいは議会の強いコントロールの下に金融政策を行なっているわけである。
中央銀行の「老舗」であるイングランド銀行は第五のタイプということだが、最近の動向も含めて、もう少し政府との関係を見ておこう。
イングランド銀行は民間として始まり、後に国営化された本格的な中央銀行としては世界初とされるイングランド銀行は、スコットランド人のウイリァム・パターソンが国立銀行の設立を思い立ったのが、そもそもの始まりであり、同業者が資金を持ち寄り英国政府に貸し付けてはどうかというアイディアだった。
このアイディアはシティ（ロンドンの金融街）の銀行家たちに支持され、大蔵省のチャールズ・モンターギュ財務長官が実行に移し、国王の承認も得られた。
最初は一二○万ポンドを集め、政府に八％の利子で貸し付けることでまとまり、出資を募ったところ、二一六八人が応募して幸先のよいスタートだった。
その後、常に順風満帆かといえばそうでもなかった。
政府は多くのお金を借りておいて、なかなか返してくれなかったからである。
英国政府が借りたお金は、その多くが戦争に使われた。
イングランド銀行が生まれた時期から成長を遂げた時期は、英国がョ−ロッパの二流国から世界の大帝国へと飛躍する時代と重なっている。
この間、英国が繰り返し行なった戦争の費用を、イングランド銀行は調達したわけである。
もちろん、国王の承認を得て「銀行の銀行」の役割を担ったイングランド銀行は、政府の財政を支えただけでなく、その信用を背景に手形を割り引いて紙幣を発行し、シティの金融業のみならず、英国の商業にとってもなくてはならない存在となっていった。
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